Articles by 齋藤訓之

About 齋藤訓之

Food Watch Japan編集長　さいとう・さとし　1988年中央大学卒業。柴田書店「月刊食堂」編集者、日経BP社「日経レストラン」記者、農業技術通信社取締役「農業経営者」副編集長兼出版部長等を経て独立。2010年10月株式会社香雪社を設立。公益財団法人流通経済研究所特任研究員。戸板女子短期大学食物栄養科非常勤講師。亜細亜大学経営学部ホスピタリティ・マネジメント学科非常勤講師。日本フードサービス学会、日本マーケティング学会会員。著書に「有機野菜はウソをつく」（SBクリエイティブ）、「食品業界のしくみ」「外食業界のしくみ」（ともにナツメ社）、「農業成功マニュアル―『農家になる！』夢を現実に」（翔泳社）、共著・監修に「創発する営業」（上原征彦編著ほか、丸善出版）、「創発するマーケティング」（井関利明・上原征彦著ほか、日経BPコンサルティング）、「農業をはじめたい人の本―作物別にわかる就農完全ガイド」（監修、成美堂出版）など。※amazon著者ページ →

鴨川シーワールドホテル（千葉県鴨川市）で食中毒が発生し、保健所から3日間の営業停止処分を受けました。

JETROは、2016年8月から食品関連の海外見本市に出展する際には、木組みとスクリーンを組み合わせた統一デザインを使用しており、今回もそれを踏襲した。

　2017年8月17日（木）～21日（月）の5日間、香港の食品・食材の総合見本市「フード・エキスポ」が開催された。その視察の見聞と考察から、日本の食品と外食の市場としての香港について述べてみたい。

2017年8月17日（木）〜21日（月）の5日間、香港の食品・食材の総合見本市「フード・エキスポ」が開催され、私も視察して来ました。

アメリカのトランプ政権に関する最近のニュースは、人事やスキャンダルめいた話ばかりが多く、実際何をやっているのか一般には見えにくくなっています。

6月16日、米アマゾン・ドット・コム（以下アマゾン）が、高級スーパーの米ホールフーズ・マーケット（以下ホールフーズ）を買収すると発表しました。

タレントが相次いで発症したことから、アニサキス症が注目されています。サバ、イワシ、カツオ、サケ、イカ、サンマ、アジなどの魚介類に寄生する線虫の一つアニサキスの幼虫による食中毒です。

昨年暮れ、厚生労働省は、HACCP（Hazard Analysis and Critical Control Point／危害要因分析に基づく必須管理点。慣例的に「ハサップ」と発音されることが多い）の導入をすべての食品事業者に義務づける方針を決めました。

前回お伝えした、都心のビルの中で弁当店をイベント出店したときのお話からもう一つ。小規模店の営業予測と生鮮の食材発注の難しさを痛感しました。

料理界に顔の広い仲間が1月〜2月の2カ月間、都心のビルの中で弁当店をイベント出店していて、それの運営を手伝いました。30年ぶりに厨房に立ち、いろいろ学びがあったので思いつくままにお伝えしようと思います。

前回「ポピュラープライス戦略」のコンセプトを説明しましたが、それはつまり、決して、より所得の低い人をターゲットとしたビジネスという考え方ではないのです。

農業関連の話題をまとめました。

農業生産者と話していて、よく出る話題が「価格決定権を持ちたい」というものです。これは、農業生産者に限らず、中小および零細の製造業の経営者たちもよく話題にします。

年末年始はごちそうが並ぶことが増えてうきうきとするものですが、介護の現場や高齢者のいる家庭ではぴりぴりとした緊張感が漂う頃でもあります。

前回、日本の消費者の低糖質食への関心は2008年に特定健診・特定保健指導（いわゆる「メタボ健診」）がスタートしたあたりから強まり、日本の食品・飲料メーカーはこの動きに敏感に反応した、と書きましたが、実際にはメーカーがニーズを予測して先に対応したと見るべきかもしれません。