技術士からの提言（Y）
街へ出よ！科学者・技術者諸君！！
子供たちの理科離れが進んでいるといわれて久しい。大人も同様で、科学技術の恩恵を享受しながら、反科学的なものに引かれる人が多い。占いやスピリチュアルなどがはびこり、マイナスイオンなど科学を装うニセ科学も蔓延する。それらのことも取り上げて、科学を正しく理解することの是非を説いた松永和紀氏の「メディア・バイアスあやしい健康情報とニセ科学」(光文社新書)に、このほど「科学ジャーナリスト賞2008」が授与さ […]
BSE
Maryanskiのバイテクと食品安全考
バイテク食品、変わる受容／Evolving Acceptance of Biotech Foods
韓国のでんぷんメーカー数社は近頃、非バイテク・トウモロコシの価格高騰を受けて初めてバイテク・トウモロコシの購入を決定した。韓国においてバイテク・トウモロコシがコーンシロップやブドウ糖といった食品の原料として使われるのはこれが初めてである。現在、韓国、そして日本でもまた、バイテク・トウモロコシは主に家畜の飼料として使われている。日本でのバイテク作物の食用としての利用は、醤油やナタネ油といった加工度の […]
Maryanskiのバイテクと食品安全考
バイテク作物の商業化――アジアが躍進／Commercialization of Biotech Crops: Asia Moves Forward
バイテク作物の生産は、1996年に初めて商業栽培されてから年々増加している。現在、栽培面積は1億ヘクタールを超え、世界23カ国で栽培されている。Clive James氏率いる国際アグリバイオ事業団（ISAAA）の最新レポートはそう記している。しかし、その中に、私が第2の故郷と定めた日本は含まれていない。 The commercial production of biotech crops has […]
食の損得感情
中国産ギョーザで傷ついたのは誰？
中国産ギョーザによる健康被害の問題は、中国産商品が今後、日本の消費者と企業からどのように扱われるかを決する、重要な分岐点となるだろう。これまでに、中国産の農産物や食品でも、「日本向けに作られている商品は安心できる」とする論調があったが、これに冷や水が浴びせられた格好だ。私自身、それに概ね賛成していたので、考えさせられることが多い。もちろん、今でも中国産がすべてだめというつもりはさらさらないが、消費 […]
食の損得感情
コシヒカリ新潟BLの販売方法は「情報隠し」か
新潟県の泉田裕彦知事は、JAなどがコシヒカリ新潟BLを在来コシヒカリと区別せず売っていることを批判した。朝日新聞などによれば、知事は2007年12月4日に、「消費者の信頼を獲得するため、なるべく情報を開示する方向でやったほうがいい」と発言。11月30日の県議会の委員会でも、「在来品種と新品種の違いを分からないようにして売ってしまおうという戦略。『情報隠し』だ」と言ったという（ともに朝日新聞の報道） […]
食の損得感情
見えないリスクに人がとる不可解な行動
このサイトの読者のみなさんにこのようなことを打ち明けるのは恥ずかしいことだけれども、私は今も牛肉を元気よく食べる気にはなれないでいる。国産牛の管理の厳重さ、米国産牛を食べた場合に変異型クロイツフェルト・ヤコブ病（vCJD）に感染する確率の低さ、あるいはそもそもvCJDとBSEとの関連は未解明である、などなどの説明を聞いても、どうしても積極的になれない。説明自体にはうなずきもするので、これは全く個人 […]
食の損得感情
隠すのではなく、自慢することを考える
2005年11月、公正取引委員会がフォルクス（大阪府吹田市、山口伸昭社長）に対し、牛の成型肉を「生肉の切り身であるかのように表示していた」として排除命令を下した。このニュースを耳にして、最初から「当然だ」と受け止めた外食関係者は、どれほどいただろうか。「言われてみればその通り」「今後気を付けねば」という感想に至ったのはしばし考えてから、という関係者は一人や二人ではなかったのではないか。
食の損得感情
米国産牛肉再開！と小躍りしている場合ではない
米国産およびカナダ産牛肉輸入の年内再開が具体的になりつつある。米国の牛肉生産・流通のやり方には改善すべき点がたくさんあるにせよ、BSE(牛海綿状脳症）対策として、日本政府が全頭検査や禁輸にこだわる必要はない。要は、適正な評価に従って有効な対策が講じられ、ヒトへの感染の確率が低くできればいいのだ。
食の損得感情
日本版GAP普及の鍵握るは小売業
日本版GAP（Good Agricultural Practice／適正農業規範）の確立・普及について、農水省がここ数年取り組みを強化してきている。2005年度は「食の安全・安心確保交付金」（総額約27億円）の内数という形で予算化している。国家的な事業であるわけだが、ここに至ってもなお、農業界にも、小売業界にも、外食業界などにも、アパレルのブランドではない「GAP」なる単語が十分に浸透しているとは […]