遺伝子組換え技術と核兵器技術

原子力ではなく内燃機関で発電した電気で走り、核装備もない日本の潜水艦。それでやってこれたのには、理由がある
原子力ではなく内燃機関で発電した電気で走り、核装備もない日本の潜水艦。それでやってこれたのには、理由がある
原子力ではなく内燃機関で発電した電気で走り、核装備もない日本の潜水艦。それでやってこれたのには、理由がある
原子力ではなく内燃機関で発電した電気で走り、核装備もない日本の潜水艦。それでやってこれたのには、理由がある

考えれば考えるほど似ている。遺伝子組換え(GM)技術と核兵器だ。こんなことを言い出すと、「お前さん、いよいよでたらめを言い始めた」と言われてしまいそうだが、まあ待って欲しい。以前、松永和紀さんが、ある研究者が受け取ったとんでもないはがきのことに触れていたけれど、そのひどいはがきの趣旨とは全く次元の異なる話だ。

 日本と米国をはじめとする諸国の研究者、企業、団体、行政がそれぞれにどのような活動や努力をしているか、個別の話をいったん棚上げにして、現在、国家間の関係がどうなっているかを俯瞰した場合に見えることについて考えてみたい。

 まず核だ。日本は「核兵器を持たず、作らず、持ち込まさずの非核三原則を遵守する」ことを衆議院で決議している。それで、少なくとも日本は核兵器を持っていないし、作ってもいない。

「持ち込まさず」もしていることになっているが、現実には米国によって持ち込まれているようだ。仮に持ち込まれていないとしても、日本は米国の“核の傘”の中に入っている。日米安全保障条約などについての一般的な解釈によれば、日本が外国から攻撃を受けた場合には米国が日本の防衛に協力することになっている。米国サイドが核攻撃を受ければ、米国は核で報復する。その米国サイドに日本は含まれていると考えられている。

 この稿でその是非は考えない。しかし、現実問題として、日本に核兵器を撃ち込み得る国があるにもかかわらず、日本が「核兵器を持たず、作らず」を貫いて来れたのは、米国の“核の傘”に入っていたからと考えざるを得ないだろう。

 唯一の被爆国として、また人道を重んずる文化を持つ国として、日本国民の大半は核兵器を憎んでいる。自分たちがそれを持つのは嫌だと考える人がほとんどだ。だが、核兵器を持ちたくないと考える我々の希望をかなえているのが、ほかならぬ核兵器だという皮肉の中で、我々は自分たちで勝ち取ったかのように平和を享受している。

 核兵器のみならず、自衛のための戦力を備えるための予算もかなり圧縮できた。所得倍増計画の根拠の一つはそこにあったし、現実にはその計画を上回る成長ができたのも、米国の庇護のもと、日本が軍事以外の産業に力を集中できたからに違いない。

 日米安全保障条約については、米国内では「日本に有利過ぎる」という批判もあると言う。それでも、いつでも一方的に破棄できるこの条約を米国が維持し続けているのは、もし破棄すれば、日本が核保有国となって米国の相対的な力を弱めたり、世界情勢をより複雑化すると考えているからだろう。

 日本は、核については発電という平和利用をしながら、高度な基礎研究は行っている。しかし、兵器としての核については、実用技術は持っていない。したがって、日本としても、米国に見放されるわけにはいかない、米国に頼らざるを得ないというのが、現在の状況だろう。

 そのようなわけで、日本人が核兵器を呪うことは、米国の国益にかなっている。

 それのどこが、GM技術と似ているのか。改めて断っておくが、GM技術はもちろん兵器でも殺人技術でもない。これが破壊的な技術だとは、私は考えていない。また、日本が国としてバイテク推進に注力すると決めていることも承知している。逆に、核兵器の悪魔性を割り引いて考えようというのでもない。それらの点では、もちろん核とGMは全く似ていないし、関係がない。それ以外に似ている点を考える。

 まず、これらは共に先端的な技術であり、その技術を持っているか否かで、その国のあり方や、諸外国に与える影響力は大きく変わる。GM作物を国内で生産できるか、またその種苗を輸出できるかは、自国の経済だけでなく、外国の経済にも大きな影響を与える。GMの実用技術を“持たざる国”は、いずれ“持てる国”に従属せざるを得ないことになるだろう。

 実際に、日本国内でGM作物の作付けを推進すべきかどうかは、今の私には分からない。作物の生産コスト低減や増産については、日本にはほかにもさまざまな技術がある。しかし、現実に国内のさまざまな地域で商業的に作付けて効果を検証するということができないでいる。言うまでもなく、消費者サイドの「するな」という声に、関係者が力を認めているからだ。核と同じく基礎研究は行っていても、バイテク推進を決めながら実用技術を「持たず、作らず」、その力を実地に評価できていないのが現在の日本だ。

 一方、現実には、日本の消費者はすでにGM作物の恩恵に浴している。「遺伝子組換えでない」に含まれ得る5%のGM作物だけでなく、日本で消費されるさまざまな食品の原料や家畜が食べた飼料の多くがGMになっている。また、世界のダイズ、トウモロコシ、カノーラ、綿花の価格は、GM作物によって形成されている。その世界に生きて、「自分はGMとはかかわりがない」とは言えない。“核の傘”の下にいて、「核不要」と言っているのと同様だ。

 私は核兵器反対の主張を批難するつもりでこう書いているのではない。そう主張したい気持ちは理解し、共感しているつもりだ。そして、「GM作物は嫌だ」という気持ちも理解している。それが「有害だ」という主張は認めないが、「嫌だ」という主張があることは、誰もが認めざるを得ない。「核兵器反対」も「GM作物は嫌だ」も、宗教、哲学、信条、心理のいずれかあるいはそのいくつかによる問題で、個々の問題としては、不条理で一向に差し支えない。この種の不条理は案外に崇高なものであって、理屈で論破すべき問題ではないし、不条理なのであるから理詰めでの解決は不可能だ。

 そんな日本に対して、米国などの研究者、企業、団体、行政が、日本人のGM作物の安全性理解のためにいかに親切な活動をしてくれているか、そのことは分かっているし、感謝もしたい。ただその一方で、米国は日本の消費者のために非GM作物を生産し、IPハンドリング(分別生産流通管理)までしてくれている。

 個別に見れば、それぞれが市場に対応しているだけだが、一歩下がって全体の構図を眺めると、このダブル・スタンダードに見える状態は米国にとって理のあることだと理解できる。日本人がGM技術を嫌うこと、そのために日本がGM作物を持たず、作らないこと、しかしGM作物を消費はするということ、この組み合わせは米国の国益にかなうことだ。

 こう言うと、すかさず「ほら、米国の陰謀だ」と勢いづく人もいるだろう。一方、米国方面からは、「米国にその考えはない」と反論もあるだろう。予め言っておくが、そのどちらの意見表明もあまり意味のあることではない。なぜなら、この問題は米国の問題ではないからだ。誰が意図しようとしまいと、結果的に発生した冷厳な事実を日本が国としてどう評価し、どう対応するか、すなわち、あくまでも日本の国家戦略の問題だ。

 しかも、核兵器の問題と決定的に違うこととして、日本がGMの実用技術を持つ、作ることを規制する条約も、法律も、歴史的背景も、全くない(※注)。GM技術に関しては、自律・自立への扉はまだ開かれている。

 クリアすべきは、国益という最高レベルの“損得”の問題と、宗教、哲学、信条、心理という最高レベルの“心”の問題を、いかに無理のない形で統合していくかだ。国家がかかわるにはきわめてやっかいな問題なわけだが、良識ある人がこの課題から逃げ出すことも、米国の国益にかなっている。

※注:一部の地方字自治体ではGMの栽培規制条例を制定し、事実上商業栽培を禁じているものの、国としては、GMの安全性を確認し、商業栽培などの実用化に制限を課してはいない。

※このコラムは「FoodScience」(日経BP社)で発表され、同サイト閉鎖後に筆者の了解を得て「FoodWatchJapan」で無償公開しているものです。

About 齋藤訓之 392 Articles
Food Watch Japan編集長 さいとう・さとし 1988年中央大学卒業。柴田書店「月刊食堂」編集者、日経BP社「日経レストラン」記者、農業技術通信社取締役「農業経営者」副編集長兼出版部長等を経て独立。2010年10月株式会社香雪社を設立。公益財団法人流通経済研究所客員研究員。昭和女子大学現代ビジネス研究所研究員。戸板女子短期大学食物栄養科非常勤講師。亜細亜大学経営学部ホスピタリティ・マネジメント学科非常勤講師。日本フードサービス学会、日本マーケティング学会会員。著書に「有機野菜はウソをつく」(SBクリエイティブ)、「食品業界のしくみ」「外食業界のしくみ」(ともにナツメ社)、「農業成功マニュアル―『農家になる!』夢を現実に」(翔泳社)、共著・監修に「創発する営業」(上原征彦編著ほか、丸善出版)、「創発するマーケティング」(井関利明・上原征彦著ほか、日経BPコンサルティング)、「農業をはじめたい人の本―作物別にわかる就農完全ガイド」(監修、成美堂出版)など。※amazon著者ページ →