技と絆でひらく

水産物のブランド化で有名なものに「関さば」「関あじ」がある。その後、地域ブランドのための法整備（2006年の商標法改正による地域団体商標制度）などもあり、これにならった動きは2004年頃までに大ブームを起こした。当時で150種類を超える水産物が、各地の自治体や漁業協同組合により、地域ブランドとして地域団体商標の登録がされた。

CMなど、このところテレビは「頑張れ」という言葉をのべつ幕なしに流している観がある。しかし、これは現実ばなれした言葉であり、何か効果があるようには思われず、むしろ弊害が多いと考えられる。これに対して大切なのは、個に対応することのはずだ。

東日本大震災の後、気付いたこと、考えたことをいくつか書いてきた。その後、復興について各界からさまざまな提案がなされているが、今回は私なりに考えたことをお伝えしたい。また、先頃行われた東京電力社長の記者会見から学ぶことをお伝えする。

大震災後の東京電力福島第一原子力発電所の事故は、ついに事故の評価として最悪のレベル7とされるに至った。レベル5から突然2段階上がった恰好で、いままでの評価は何だったのかという印象を受ける。これ以外にも、この事故関連の報道では、生じさせずに済んだはずの悪い印象を次々に与えていると考えざるを得ない。広報として何が間違っているのか、どうすべきであったのかを考える。

まさに、「人間の知識や進歩のはかなさと、自然の脅威の底知れなさに震えあがる」（瀬戸内寂聴氏／朝日新聞3月31日）事態が到来した。「国難」と言っていいだろう。単に東日本の問題として片付けるにはあまりにも大きすぎる惨事に見舞われて、早1カ月が経とうとしている中、大いなる自然災害に加えて、人災的な問題までもが追い打ちし、復興の妨げになろうとしている。

今般の災害・事故に対する政府や東京電力等の動きには、危機管理、組織運営、コミュニケーション等についてさまざまに考えさせられる。それらについて考察していくと、1400年前に聖徳太子が書いたとされる「十七条憲法」に教えられ、戒められる点が多いと気付く。そこで、経営のための十七訓として私なりにまとめてみた。

ブランドに関する書籍やセミナーで、「とらや」が“お手本”として取り上げられることは多い。しかしながら、私は「とらや」についていささか厳しい目を持っている。今回は、私の見聞と意見をお伝えする。

「魚魚あわせ」という一風変わったカルタがある。水族館の飼育スタッフ、魚の研究者などが集まって作り、関西電力グループの環境関連事業を行う会社が販売している。何かを伝えたり、覚えてもらうためには、遊びとして組み立てることも有効だと考えさせられる。

売上げの伸びないハーレーダビッドソンのブランドを建て直し、日本で最も売れるオートバイに返り咲かせた立役者、アンクル・アウルこと奥井俊史氏が、食ビジネスを新しい視点で観察し、提言します。今回は「フランスの美食料理」ほかがユネスコ無形文化遺産に選ばれたことから、料理の文化的価値を考えます。