食品安全情報（微生物）
牛切り落とし肉の大腸菌対策
国立医薬品食品衛生研究所は、食品安全情報（微生物）No.12（2012.06.13）を発表した。USDAは、O157:H7以外の血清型大腸菌6種類に対する対策を開始した。米国では東部を中心とした25州でサルモネラ感染アウトブレイクが起こっている。
腸管出血性大腸菌
食品安全情報（微生物）
食品安全情報（微生物）No.11（2012.05.30）
国立医薬品食品衛生研究所は、2012年6月4日、食品安全情報（微生物） No.11（2012.05.30）を発表した。インドネシア産で米国企業が通信販売で出荷したテンペ用微生物資材のサルモネラ汚染が問題になっている。FDAは韓国産貝類についてヒトの糞便に暴露し、ノロウイルスに汚染されている可能性を指摘した。
食卓書机
牛レバー生食禁止の決定は「いきなりの」でも「短絡的」でもない
7日函館市で、親子3人がトリカブトを食べたことによると見られる中毒症状を呈し、2人が死亡するという事故がありました。トリカブトの若葉をニリンソウと誤って採取、おひたしにして食べたようです。とてもいたましく気の毒なことです。
食卓書机
科学コミュニケーションはケガレ観を踏まえて
「3秒ルール！」なんていうものがあります。学校で弁当を広げていて、おかずの一つをポロリっと床に落としてしまったとき、パッと拾い上げて口に入れてしまう。「そんなの食べて大丈夫か？」と聞くと「3秒ルール」（3秒以内に拾って口に入れればセーフ）と笑いながらモグモグやっている。そういう友人はいましたよね？ あ、あなたでしたか？
食卓書机
いつかとんでもないことが起こる
1月13日に座礁した客船コスタ・コンコルディア号の事故は、10名を超える死者を出す惨事となりました。
科学・法令
2011年食の10大ニュース［9］
クーポンサイトによるトラブル多発 パブリックコメントをめぐる騒動 多発した食中毒 ヒラメと馬肉の食中毒原因見つかる 消費者庁の食品表示行政は混乱続く ソルビン酸国内製造終了 生食新基準施行 震災後の物不足 繰り返された牛肉全頭検査 暫定規制値をめぐるあれこれ
小売・外食
2011年食の10大ニュース［8］
東日本大震災の影響広範に ホットランド、石巻に本社移転 ゼンショー、外食企業トップに 「社員食堂本」大流行 レシピサイトが人気 「焼肉酒家えびす」の食中毒事故などで肉の生食に規制 介護食などの市場開拓が本格化 ノンアルコール飲料の種類拡大 日本アクセス、食品メーカーなどと連携し、外食向けメニュー開発 「カップヌードルごはん」「ぽん酢ジュレ」がヒット
土を知る、土を使う
土壌微生物の逆襲
今回も、一休みの続きで、お茶と微生物についてのお話をしましょう。体系立てたお話としては雑談ですが、もちろん土に関するお話です。
うねやま研究室
食の安全に関する世論調査、海外と日本で結果が違うのはなぜ？
英国食品基準庁（FSA）は2009年2月19日、消費者の食品への考え方についての追跡調査の最新結果「Quarterly public tracker -December 2008」（08年12月調査）を発表しました。この調査は、FSAが01年から年に4回以上の頻度で定期的に行っているもので、今回の調査結果とこれまでの推移が分かりやすいグラフでまとめて公表されました。
うねやま研究室
食品由来のリスクを定量評価する
食品のリスクというと真っ先に思い浮かぶのは食中毒でしょう。一般の消費者には残留農薬や加工食品の添加物が危険だと思っている人が多いかもしれません。今回はそうした食品由来リスクを定量化して評価しようという試みについて紹介してみようと思います。
Maryanskiのバイテクと食品安全考
バイテク食品、変わる受容／Evolving Acceptance of Biotech Foods
韓国のでんぷんメーカー数社は近頃、非バイテク・トウモロコシの価格高騰を受けて初めてバイテク・トウモロコシの購入を決定した。韓国においてバイテク・トウモロコシがコーンシロップやブドウ糖といった食品の原料として使われるのはこれが初めてである。現在、韓国、そして日本でもまた、バイテク・トウモロコシは主に家畜の飼料として使われている。日本でのバイテク作物の食用としての利用は、醤油やナタネ油といった加工度の […]
食の損得感情
「そんなはずない」に振り回されない運営
生卵を割ろうと手に取ったとき、なぜかは分からないが妙に嫌な予感がした。見た目は普通の鶏卵。おかしなところは何もないように見えた。テーブルに打ち付けて割り、小鉢の上で開けると、その瞬間強烈な悪臭が広がった。出てきたのは、ドブのような臭いを発する濃褐色の液体だった。
食の損得感情
日本版GAP普及の鍵握るは小売業
日本版GAP（Good Agricultural Practice／適正農業規範）の確立・普及について、農水省がここ数年取り組みを強化してきている。2005年度は「食の安全・安心確保交付金」（総額約27億円）の内数という形で予算化している。国家的な事業であるわけだが、ここに至ってもなお、農業界にも、小売業界にも、外食業界などにも、アパレルのブランドではない「GAP」なる単語が十分に浸透しているとは […]