3000店超チェーンの異変

 先週、日本の「マクドナルド」の既存店売上高が8月度で前年同月比25.1%減となったことがわかりました。

 同チェーンでは過去1年間に既存店売上高が前年同月をクリアしたのは2014年1月の1回のみで、ずっと下げていたところ7月に17.4%減と大きく下げ、8月にさらに大打撃を食ったという形です。

日本マクドナルドホールディングス株式会社/セールス・財務データ
http://www.mcd-holdings.co.jp/financial/monthly/

 7月と8月の落ち込みは一般にはOSIグループ上海福喜食品の不正・不祥事の影響と理解されていますが、同問題が発覚したのは7月20日ですから、7月末のわずか10日間ほどの間に前月の8.0%減より10ポイント近く下げる影響があったと考えると、改めてその打撃の大きさを思い知らされます。

 同チェーンはその渦中の8月1日に全店禁煙に踏み切る英断を行っていますが、それによる一時の落ち込みと7月下旬に受けたインパクトの大きさも考えると、8月の1カ月で25.1%減というのは案外と持ち直しの傾向も含まれているのかもしれません。

 とは言え、3000店を超えるチェーンでこのような数字が上がったことは異例で、牛肉、パン、ソフトドリンクなどの供給態勢にも大きな影響を与えていると考えられ、同チェーンのみならず関連各社が今後どのような対応を取っていくか注目されます。

 米マクドナルド発表の8月の世界既存店売上高は3.7%減、うちアジア・太平洋、中東、アフリカ地域(APMEA)は14.5%減。世界的にも目が離せない状況です。

※このコラムはメールマガジンで公開したものです。

齋藤訓之
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Food Watch Japan編集長 さいとう・さとし 1988年中央大学卒業。柴田書店「月刊食堂」編集者、日経BP社「日経レストラン」記者、農業技術通信社取締役「農業経営者」副編集長兼出版部長等を経て独立。2010年10月株式会社香雪社を設立。公益財団法人流通経済研究所客員研究員。昭和女子大学現代ビジネス研究所研究員。日本フードサービス学会会員。戸板女子短期大学食物栄養科非常勤講師。東京栄養食糧専門学校非常勤講師。亜細亜大学経営学部ホスピタリティ・マネジメント学科非常勤講師。著書に「有機野菜はウソをつく」(SBクリエイティブ)、「食品業界のしくみ」「外食業界のしくみ」(ともにナツメ社)、「農業成功マニュアル―『農家になる!』夢を現実に」(翔泳社)、共著・監修に「創発する営業」(上原征彦編著ほか、丸善出版)、「創発するマーケティング」(井関利明・上原征彦著ほか、日経BPコンサルティング)、「農業をはじめたい人の本―作物別にわかる就農完全ガイド」(監修、成美堂出版)など。※amazon著者ページ →