ニュースクリップ 2022年1月31日(月)

コーヒー抽出する若者は少ない

20~30代が自宅や職場で自ら抽出してレギュラーコーヒーを飲む割合は3割。イトーヨーカ堂によると恵方巻のマーケット規模は拡大傾向。日清食品が植物肉開発のDAIZに出資。うまい棒4月に10円から12円に。タイのアウトレットに「カフェ・カルディ」出店。ちよだ鮨、ベトナム・ホーチミンに2号店。山崎製パンがペコちゃんとポコちゃんの顔の形の板チョコをなぜかパンで挟む。

ニュースクリップ 2022年1月30日(日)

空中ディスプレイレジの実験

セブン‐イレブンが非接触・空中ディスプレイのセルフレジを実験。江崎グリコ2月11日に創立100周年。リンゴの味や香りを引き立てる専用スパイス。マルコーフーズ「冷凍とろろ」販売好調。「アサヒ生ビール黒生」業務用小瓶334mlと樽10L発売。キユーピーがUSJイベントにちなんだイースター・キャンペーン実施。1日1回以上パンを食べる人は高年代層での比率が高いとMyEL調査。

ニュースクリップ 2022年1月29日(土)

敷島製パンと下鴨茶寮がコラボ

敷島製パンが下鴨茶寮と塩昆布や醤油など使ったパン発売。まるか食品がカップの中が真っ黒になる「ペヤングイカスミマヨやきそば」発売。ブルボンが常温保存カップデザート商品群を発売。森永乳業がチーズタルト専門店「BAKE CHEESE TART」ブランド商品を発売。有楽製菓「京都ブラックサンダー」リニューアル。京都産業大学経営学部ゼミ生が八ッ橋メニューを企画・販売。ユナイテッドアローズが日本酒を発売。

生鮮の市況(水産/東京都) 2022年1月第4週(1月21日〜1月27日)

スルメ倍増、ムキカキ2割増

東京都中央卸売市場(豊洲市場水産農産品課)が発表した2022年1月第4週(1月21日〜1月27日)の概況より。 26日(水)が休市のため5日間の営業。鮮魚類の取扱数量は前週に比べ12%の増加。 1日平均取扱数量は総量1,154t(前週比110%、前年同期比104%)。 このうち鮮魚類は593t(前週比112%、前年同期比102%)、冷凍魚類は228t(前週比114%、前年同期比134%)、塩干加工 […]

生鮮の市況(野菜/東京都) 2022年1月第4週(1月21日〜1月27日)

レタス低温・干ばつで不足感

東京都中央卸売市場(大田市場業務課)が発表した2022年1月第4週(1月21日〜1月27日)の概況より。 開市日数は、今週5日、前週5日、前年5日。 1日平均入荷量は総量5,491t(前週比113%、前年同期比102%)。

生鮮の市況(果実/東京都) 2022年1月第4週(1月21日〜1月27日)

まん防以降アールスの引き弱い

東京都中央卸売市場(大田市場業務課)が発表した2022年1月第4週(1月21日〜1月27日)の概況より。 開市日数は、今週5日、前週5日、前年5日。 1日平均入荷量は総量1,752t(前週比111%、前年同期比92%)。

ニュースクリップ 2022年1月28日(金)

日本産酒類輸出量が34%増

2021年日本産酒類輸出数量34.0%増。ネスレがカカオ農家の生計向上、児童の就学の奨励を目的に再生農業の実践とジェンダー平等を推進する計画。ダイドードリンコが筑波大学とコーヒー由来の成分トリゴネリン研究。アサヒビールと筑波大学が不適切な飲酒の課題解決で共同研究。サントリー食品インターナショナルが「ボトルは資源!」の新ロゴ展開へ。農水省が蔦屋書店と連携。

スクリーンの餐 271

食前の祈り。そして特別な存在

前回に続き「ワイルド・スピード」シリーズ(The Fast Saga)を食の視点から時系列順にレビューしていく。常識外れの“やらかし”を重ねているうちに、いつしかそれが当たり前となり、死んだはずの人が実は生きていたという設定にも驚かなくなった同シリーズだが、その影にはシリーズを最大の危機に陥れた“あの出来事”が関係していると思われる。

ニュースクリップ 2022年1月27日(木)

ローソンが店内調理の宅配参入

ローソンが店内厨房でツーオーダー調理するゴーストレストランに参入。ENEOS、自動宅配ロボット活用のデリバリー事業の第2弾実証開始。ミャンマーの合弁清算巡り、裁判所がキリンの主張認める。フレッシュネスがオニオンフライ販売を一部制限。吉野屋はグリーンズプラネットの全保有株をフライドグリーントマトに売却する。キッコーマン、デルモンテのトマト調味料・飲料等値上げ。京都ブランドの介護食「京介食」。

小売・外食

外食市場規模が80年代水準に

日本フードサービス協会「令和2年外食産業市場規模推計」(西暦は2020年度)は、外食産業(料理品小売業を含まない)の市場規模を18兆2005億円と推計した。前年比では30.7%の減少。1984年の18兆4783億円を下回る数字で、36年間の成長が吹き飛んだ格好となった。